遺伝子組み換え作物(ＧＭＯ)対策をはじめ、畑から食卓までの流れが明らかで生産者や栽培方法が“わかる”農作物や、生産履歴が確かで可能なかぎり化学物質を使用しない食品の共同購入を通して、生活クラブ連合会(以下、連合会)はJA全農グループと結びつきを強めてきました。この間、輸入されたミニマムアクセス米(ＭＡ米)の「汚染米」騒動やとどまることをしらない食品偽装が人びとの関心を集めるなか、生活クラブ連合会と提携するJA全農グループ各社は、この11月17日に「産地情報交換会」を開催。これまでの提携関係で培われた関係性と「食」の自給という大きな安心を実現するための互いの役割を再確認しました。（2008年12月8日掲載） 　

生活クラブの「食」の基本姿勢を支えてくれる

会場となった東京大手町のＪＡビルには、連合会の消費委員会メンバー(組合員)と担当事務局、提携生産者が集い、これから生活クラブに新規開発提案する予定の食材の試食と積極的な意見交換を行いました。
　 JA全農グループから参加したのは、JA全農の大消費地販売推進部をはじめ、園芸農産部、全国農協食品販売株式会社、日本ミルクコミュニティ株式会社の2セクション２社です。大消費地販売推進部は生活クラブ連合会とJA全農をつなぐ総合窓口ともいえる存在で、生活クラブが中心的なメンバーとなっている「種子と農法の検討会議」などの運営事務局を務めています。

園芸農産部はコメ以外の加工原料(大豆・なたね・でんぷんなど)を確保し、連合会に加工食品を供給する全国農協食品(全農食品)や日本ミルクコミュニティに出荷するとともに、連合会とともに国産青果物の普及をすすめるJA全農青果センター株式会社(埼玉県戸田市)の上位組織でもあります。生活クラブの組合員が利用する野菜やくだものはJA全農青果センターとの緊密な連携により、安定した供給が進められてきました。
　 ちなみに遺伝子組換えではない(NON-GM)トウモロコシの確保に努めているのがJA全農畜産生産部。ここの仕事が「不安なものは口にしたくない！中身をわかって食べたい！」という生活クラブ31万人の「食」に対する基本姿勢を支えてくれているのです。

組合員が試食し、生産者と率直に意見交換

「産地情報交換会」では、連合会と提携する大消費地販売推進部と園芸農産部の２セクションと全農食品、日本ミルクコミュニティの２社が各々の役割と生活クラブとの関係について説明。合わせて、すでに生活クラブが共同購入している食品(消費材)の社会的優位性に関するアピールが行われました。その後、全農食品や日本ミルクコミュニティと協力関係にある製造元19社が生活クラブに提案予定の新規品を紹介。実際に組合員と担当事務局が試食をしながら、食味評価などについて忌憚のない意見交換が進められました。
　 全農食品の川村恭輔さんは「生活クラブの加工米飯は主食のコメを丸ごと食べよう、無駄にしないようにしようとする生活クラブの組合員の知恵を具体化し、突然の不作や食糧危機への備えである備蓄米の有効利用を図るものでもあります。こうした生活クラブの『食』への姿勢に共感し、少しでも皆さんに美味しく食べていただこうと、私たちはコメを直火炊きしています」とアピールしました。連合会では鶏ごぼうご飯をはじめ、多くの加工米飯を共同購入しています。ベルトコンベアで運ばれたコメに高温の蒸気を吹きかけるだけの製法が主流の市販品に対し、生活クラブの加工米飯は釜を使った直火炊きというわけです。全農食品が供給する消費材は、どれも国産原料を中心に生活クラブの組合員と生産者が定めた「自主基準」に沿って生産されたものでもあります。
　 「生活クラブの組合員と力を合わせ、生産農家とともに国産の加工用トマト畑を守っています」と訴えたのは、日本ミルクコミュニティの石山朋司さんです。日本ミルクコミュニティではトマトジュースや野菜ジュースをはじめ、生活クラブの鶏卵を使ったプリン、国産大豆の普及を目指した湯葉などを供給しています。
　 生産者とフェイストゥフェイスで意見を交わした組合員は、自分の目と舌で新規提案品の中身を確認し、その結果をアンケート用紙に記入。この結果が参考資料としてまとめられ、組合員による討議にかけられ、新規開発品としてデビューを認められることになります。原料は国産中心であること、「自主基準」に適合した原料構成であること、自然なおいしさであること。そして何よりも日本の一次産業を守り、「食」の自給に貢献する可能性を秘めている食品であることが判断基準になります。参加した連合消費委員会メンバーからは「そう簡単には記入できないわ」の声も聞かれました。