「遺伝子組み換えでない」という表示があれば、その食品は本当に安心して食べられるのでしょうか。もしその表示の基準が曖昧なものだとしたら--?　普段わたしたちが口にする食品に、遺伝子組み換え作物が使われているかどうかを一目で見分けることができる『トゥルーフード・ガイド』が9月29日、地球環境保護団体「グリーンピース・ジャパン」から発行されました。同時に、長年に渡るNON-GMO活動とGM食品を使わない消費材の開発を続けてきた生活クラブに「トゥルーフード特別賞」が授与されました。

NON-GMO運動10年の節目にトゥルーフード特別賞を受賞

「自社の食品に、遺伝子組み換え作物を使用しているかどうか」--。今年５月、環境保護団体「グリーンピース・ジャパン」が国内の食品企業300社に対して、遺伝子組み換え作物（以下GMO）の使用の有無、方針を問うアンケートを行いました。そのうちの102社の食品を使用の程度に応じて「グリーン（＝NON-GMO）」「レッド（＝GM原料を使用しているか、NON-GMOを保証する書面を提出しない会社、またはブランド）」に分類し、1冊にまとめた『トゥルーフード・ガイド』が9月29日に発行されました。

生活クラブの消費材からは基礎的な食品として丸大豆醤油、ドレッシング、マヨネーズ、大豆ドライパック缶、国産ブランドなたね油、みそ、中華風生めん、ホットケーキミックス、マーガリンが「グリーン」に選ばれました。生協で『トゥルーフード・ガイド』に掲載されているのは生活クラブとコープ東京だけでした。

全国に数多くある生協の中で、明確な回答が得られたのはこの2団体のみ。生協でも対応に差があり、特に生活クラブはGM対策と環境保全にたいへん力を入れているとして、グリーンピース・ジャパンでは生活クラブの10年にわたるNON-GMO運動を高く評価。GM対策、地球環境保護活動を推進している企業に贈られる「トゥルーフード賞」を受賞したブルボン、日清食品のほかに、特にすぐれた活動をしている団体であるとして「トゥルーフード特別賞」が生活クラブに授与されました。

授賞式に出席した生活クラブGM食品問題協議会座長の赤堀ひろ子さんは、「生活クラブのNON-GMO運動10年の節目に受賞し、とても感慨深いです」と話す一方、「この10年間で、日本のGM対策は何も変わっていません。世界からGMをなくすことを目標に、今後も活動を続けていきたい」と決意を新たにしています。

生活クラブだからできたレベルの高いGM対策

旧厚生省の認可により、日本にGM作物が入ってくるようになったのは、1996年。生活クラブでは、1997年にGMOを「原則不使用」とする「生活クラブ連合会の遺伝子組み換え作物・食品等に対する基本態度」をまとめました。GM作物の混入の可能性があるものについてはすべての原料を海外まで出向いて調査し、カタログ「ライブリー」での情報開示や、消費材の開発においても原材料の調査や指導、畜産飼料についても生産者と協力してNON-GMOかつPHFのコーンや大豆粕を使うなど、大きな成果を上げてきました。

生活クラブの消費材は、1.生産者が特定できる、2.主に国産の原料を使う（国内産のGM作物はない）、3.添加物は極力使わない、といった方針をもとに開発されています。GM作物が混入するリスクはもともと少ないうえ、組合員の消費材に対する結集力、生産者の惜しみない協力があって、高いレベルでのNON-GMO運動を展開してきました。

「これまで、生産者と一緒にGM廃止運動に取り組んできました。今回、『トゥルーフード・ガイド』でグリーンに認定されたものだけではなく、生活クラブのすべての消費材の根底に、NON-GMOの考えが貫かれています」と、23区南生活クラブ理事長の吉田由美子さんは言います。

消費者の「選ぶ目」を養うために

遺伝子組み換え原料の使用について何も記載されていない食材なら、安心して買うことができると思っている人は多いはず。実は、そのような表示がなくても、GM原料を使用した食品は数多くあります。たとえばスナック菓子では主原料であるジャガイモには使っていなくても、揚げ油はGM原料である、というような場合に、配合割合で上位3位か、5%以上でなければ、表示をする必要がないのです。『トゥルーフード・ガイド』はそうした食品の二重表示を見破るのにも役立ちます。

「消費者の“食べたくない”という思いが、企業を変える力につながります。何をもってトゥルーフードというのかを考えることで、遺伝子組み換えのことを考えるきっかけになればよいと思います」と、赤堀さんは力を込めます。

『トゥルーフード・ガイド』日本版第１号は2万5,000部を無料発行。グリーンピース・ジャパンのホームページで申し込みができるほか、今後もインターネット上で新しい情報が更新されていく予定です。

【2006年10月23日掲載】