生活クラブ連合会・消費委員会(*)は、7月2日から4日にかけて岩手県宮古市の提携生産者・重茂漁業協同組合との産地交流会を開催し、漁協がすすめる資源管理型の栽培漁業や震災からの復興状況を視察しました。

（2015年8月24日掲載）

製品づくりのたいへんな手間を実感

7月2日～4日、消費委員会メンバーら9名が三陸沿岸の重茂漁協を訪れました。重茂は生活クラブの消費材である「肉厚わかめ」の産地です。

参加者はサッパ船と呼ばれる小舟に乗り、沖合の養殖場へ向かいました。重茂の沖合は暖流と寒流が交わるため波が荒いのですが、波にもまれる分、歯応えのあるわかめが良く育ちます。

重茂漁協では、右の図のように海に対して水平方向にわかめを、垂直方向に昆布を育てることで、効率の良い養殖を行なっています。訪問した7月は昆布の収穫時期にあたり、「海から引き揚げられた昆布は、とても肉厚で立派でした」と、連合消費委員で多摩南生活クラブの副理事長である落合由美さんは語ります。

一行は重茂漁協の特産品であり生活クラブも共同購入している「焼うに」の製造も体験しました。体験はうにの殻を割るところから始まりますが、殻をうまく割るのに苦戦。ていねいに身を取り出すものの、身が崩れないよう不純物を取り除くのには慎重な作業が必要で、ひとつの製品をつくるのにたいへん手間がかかることを学びました。

また交流会では重茂漁協から新たに開発している製品について提案を受けて試食し、意見交換しました。生活クラブが共同購入する消費材は、原材料や製造方法など多数の項目に渡る自主基準があり、取り組みにあたってはこの基準に適合しなければならないことを確認しました。

「肉厚わかめ」の利用呼びかけを決意

重茂漁協は2011年の東日本大震災で甚大な被害を受けました。伊藤隆一組合長は当時「重茂漁協から1人も脱落させない」と宣言、全国各地からサッパ船を調達して震災から2ヵ月後にはわかめ漁を復活させました。あれから4年半が経ち、被害を受けた漁協施設の再建は9割がた終了しました。伊藤組合長は「漁協としてやれることはやりましたが、重茂地区の世帯数の減少など復興への課題は残っています」と語ります。

重茂地区の人の約9割は、漁業となんらかのかかわりをもって暮らしているということです。それだけに重茂漁協にとっても主要産品である「肉厚わかめ」の利用拡大が、地区の復興にとって重要です。しかし、今回の産地交流会では生活クラブ全体での利用数量がピーク時に比べて減少していることが確認されました。

参加した組合員は、「肉厚わかめ」の利用をあらためて各地で呼びかけ、より多くの組合員が食べ続けることで復興を支援しようと決意を新たにしました。

(*)生活クラブ連合会・消費委員会（連合消費委員会）…各地の生活クラブ生協で消費材の利用呼びかけの活動を担う組合員リーダーで構成されます。生活クラブ連合会の消費材政策の全般に渡って討議し活動方針を具体化する委員会です。