生活クラブの野菜や果物は、全国の「提携産地」が中心となって栽培しています。生活クラブ独自のきびしい基準を守り、「いつ・誰が・どこでどのように作ったのか」（栽培履歴）を明らかにするのはもちろん、畑の見学など組合員との交流も積極的に行なっています。また、「提携産地」はさまざまな課題についてともに話し合う場として「生活クラブ農産物提携産地連絡協議会（略称：生活クラブ青果の会）」を組織しています。
3月1日、「青果の会」の活動を共有する年に一度の全体会にあわせて、生活クラブの組合員の代表とともに青果物の生産や流通、消費にまつわる課題について学ぶ交流学習会が開催されました。戸田デリバリーセンター※（埼玉県戸田市）の会場に、「青果の会」の生産者と組合員の代表をはじめ関係者総勢165名が集まりました。

「青果の会」は、生活クラブの野菜や果物を作る70の提携産地（2018年9月末現在）の生産者団体で構成された組織です。年一回開催される全体会では、「青果の会」のメンバーが全国から集まり、各産地での活動報告や次年度に向けての方針などを討議します。

今回の「生活クラブ青果の会 全体会・交流学習会」は二部制で開催されました。全体会の開会にあたり、「生活クラブの青果の会」代表世話人の王隠堂誠海さん（おういんどう・まさみ）は、「生産者同士の連携が実を結び、生活クラブオリジナルの青果物の取組みを進めてきました。2018年は異常気象の影響で、組合員の注文に応える責務が果たせなかったと感じています。つくり手と食べ手が力を合わせて、これからも化学合成農薬や化学肥料をできる限り使わない野菜づくりに取り組んでいきましょう」と挨拶しました。

「青果の会」のメンバーは、北海道、東北、関東甲信越、西日本のエリア別に会議を開催して生産者同士の結びつきを強めています。農家の高齢化や担い手不足への対策など、持続可能な生産に向けての課題を共有し、解決に向けての話合いをしています。全体会では各エリアでの協議内容が報告され、2019年度もさらなる関係性の強化を図りながら、課題解決に向けての取組みをすすめることを確認しました。

生活クラブの組合員も参加した第二部では「流通業が求める野菜」をテーマに交流学習会を開催。講師はJA全農のチーフオフィサー・戸井和久さんで、これまでに大手スーパーマーケットでの青果物の仕入れなど、流通業界で活躍してきた経験をもとにしたお話をいただきました。

組合員と生産者がともに農産物をとりまく課題について学習しました。

講演のなかで戸井さんは、「カット野菜やミールキットなど多様化する消費者のニーズに合わせ、商品の多様化が求められています。しかし、市販の加工品に使われる野菜は輸入品が多く、今後は国産野菜をどのように使ってもらうかを考える必要があります。あらゆる変化に対応していくためには、消費者のニーズを探るところから製品の開発まで一体的に進めていくための取組みが必要です。生活クラブが今まで築いてきた産地との関係のように、食料生産と消費にとどまらない連携が今後はさらに重要になってきます。」と語りました。

講演会の後、生活クラブ連合会の担当者から農薬削減の現状が報告されました。生活クラブでは一般に使われている農薬の中で毒性が強いものを「削減指定農薬」と位置づけ、生産者とともに優先的に削減を進めています。2019年度の「自主基準書」では新たに13成分が追加されます（2020年度供給分から適用）。

生活クラブでは取り扱うすべての野菜を「アースメイド野菜」と呼びます。化学合成農薬や化学肥料はできるだけ使わずに、栽培履歴をすべて明らかにすることを基本としています。「アースメイド野菜」の中でも、より厳格な農法・鮮度の基準でつくられる「あっぱれ育ち」「はればれ育ち」「たぐいまれ」の品目では「削減指定農薬」は原則として使用しません。

「アースメイド野菜」について詳しくはこちら  

今回の「生活クラブ青果の会 全体会・交流学習会」では、生産者が相互に連携して課題を解決する大事さをあらためて確認しました。また、組合員も生産者とともに生産や流通の現状を学び、「アースメイド野菜」の利用を広げることが農業生産を支える力になることへの理解と共感が深まりました。

【2019年3月21日掲載】