生活クラブ連合会と各地域の生活クラブは、他生協とも連携し1990年代から、使い終わった空きびん（Ｒビン）を回収して洗い、繰り返し使うリユースの仕組みを実践、定着させてきた。この間、日本では主にリサイクル優先の政策がとられてきたため社会への普及はなかなか進まなかったが、使い捨てプラスチックの処理をめぐる問題が深刻化する今、リユースが社会的にも注目を集めるようになった。この間の実績をあらためて見直し、今後の可能性を探る。

いまやプラスチックの利用は生活の隅々に浸透している。単身世帯の増加やライフスタイルの変化を通して、食品の容器も小容量や個包装への変遷をたどりプラスチック素材が増加した。一方で、海洋プラスチック汚染や地球過熱化などの環境危機の深刻さを背景に、米国から始まった容器のリユースサービス事業「Loop（ループ）」が今年５月、日本でも始まった。多数の大手企業が参加するなど、容器のリユースにあらためて注目が集まっている。

ごみ削減のために提唱されてきたのが、ごみを出さない（リデュース）、繰り返し使う（リユース）、再生して使う（リサイクル）という３Ｒの実践だ。まずはごみを出さないことが重要だが、使った後は、回収し洗って再使用するか一度原材料に戻し再生利用することで資源を活用する。

生活クラブでは、再生利用に要するエネルギーや二酸化炭素（CO2）排出量などを考え、より環境負荷が少ないリユースを選択、他生協とも連携してびんのリユースの仕組みをつくり、1994年から提携生産者や洗びん業者、組合員と共に実践してきた。

一方、この間、日本社会では、リサイクル優先の政策が進められてきた。95年に制定された「容器包装リサイクル法（容リ法）」がその方向性を決定づけた。分別回収の意識が進み、埋め立てや焼却処理は減ったものの、容器包装を使う事業者の責任や費用負担は軽く、その多くは自治体が税金で負担した。2012年の環境省調査によれば、事業者への費用負担が全体で400億円程度なのに対して、全国の市町村における容器包装ごみの分別収集・選別保管費用は約2500億円に上る。負担が少ないのでリサイクルできればいいと考える事業者も多く、ペットボトルの生産は飛躍的に増え、現在国内では年間約230億本ものペットボトルが生産されている。

一方、リユースの場合は、回収、洗浄など循環に必要なコストは製品価格に含まれ事業者負担（消費者）となる。日本では一升びんを中心にしたリユースの長い歴史があったが、徐々にこれを使う事業者は減少、販売や回収拠点だった酒販店の減少も相まって、びんの回収洗浄を行うびん商の事業も苦境に立たされた。長年、びんの洗浄を担ってきたトベ商事会長の戸部昇さんはリユース社会の変遷について次のように語る。

「1960年代の高度経済成長期以降、使い捨てが広がり、びんのリユースは衰退しました。最盛期に年間需要が13億本以上あった一升びんは現在１億本程度と言われています。びん商の数も1300軒ぐらいから500軒くらいに減ったのではないでしょうか」

衛生面や事故など万が一のリスクを考え、リユースびんの使用に慎重になる事業者は少なくない。生活クラブの提携生産者が最も懸念するところでもある。戸部さんは最新の設備で生産者に応えていきたいとも話す。

「製品保存の点でも容器の洗浄の点でもガラスは他の素材より優れている」と戸部さん。臭い移りしないので、多様な素材に使い回せるびんは、今後もリユース容器の中心を担う貴重な素材だと言う。

生活クラブ連合会全体では、毎年約700万本のＲびんに入った消費材が利用され約500万本を回収している。2020年度のＲびんの回収率は73.６％だ。コロナ禍、ライフスタイルの見直しをする人は多く、新規組合員も増えている。リユースの意義を伝えるチャンスでもあり、各地域の生活クラブでは、この秋「Ｒびんの回収キャンペーン」を予定する。同連合会担当事務局の河合隆人さんは「回収率を全体で80％に上げること」を長期的な目標に掲げる。回収率が上がれば、それだけCO2排出量は減りコストも下がる。何より「消費材の購入、容器の返却が循環型社会の実現につながることを多くの組合員に実感してほしい」と言う。
 

トベ商事の戸部さんも「リユースは、使ったものはきちんと後始末するという一つの文化。27年間の実績の意義を再認識して、参加者を広げてほしい」と呼びかける。

循環型社会を目指すには、これまでの実践をさらに社会に広げる必要がある。リユース環境を整える政策的支援も必要だ。地球環境への危機感が高まっている今だからこそ、びんのリユースへ、さらなる期待が寄せられている。

文／本紙・牛島敏行

★『生活と自治』2021年7月号 「生活クラブ 夢の素描（デッサン）」を転載しました。
 

【2021年7月30日掲載】