【日本の米育ち 平田牧場 三元豚】飼料用米を増量するチャレンジをはじめました
飼料用のお米を配合した飼料を食べる平田牧場の豚
生活クラブで大人気の豚肉「日本の米育ち 平田牧場 三元豚」。提携生産者は平田牧場です。豚の飼料に飼料用米を配合する試みは、飼料穀物の多くを海外からの輸入に頼っている状況を解決しようと、生活クラブと平田牧場、お米の生産者が協力し1996年にスタートしました。
近年は飼料の輸送時に発生する温室効果ガス(二酸化炭素/CO2)が気候危機の一因とされていることや、世界的な飼料価格の高騰が畜産業の大きな課題になっています。こうした課題を解決していくために、平田牧場の北海道の農場では、これまでの約1.7倍量の飼料用米を豚にあたえるチャレンジをはじめています。
飼料の約4割を飼料用米に
平田牧場では、一頭の豚を出荷するまでに約200日をかけて育てます。飼料にはトウモロコシや大麦、マイロ※、大豆かすなどの穀物に加え、これまで73.5kgの飼料用米をあたえてきました。今回の新たなチャレンジではマイロの代わりに飼料用米を124kgまで増やして豚を飼育します。飼料用米はすべて、北海道内の農家から調達する予定です。
※マイロ:イネ科の一年草で、子実は主に飼料として使われる。コウリャンとも呼ばれる。
※マイロ:イネ科の一年草で、子実は主に飼料として使われる。コウリャンとも呼ばれる。
飼料の国産化で、畜産を取り巻く世界的な問題に挑む
日本の畜産業は近年、世界的な課題に直面しています。その一つは、畜産業で発生する温室効果ガスです。海外から飼料用の穀物を輸送するとき、船などからたくさんのCO2が排出されています。気候危機対策としてCO2削減への対応が叫ばれるなか、早急に解決策を見つける必要があります。
さらに近年需要が高まったことによる飼料用トウモロコシの価格の高騰と、2021年からの燃料費の値上がりです。飼料価格と燃料費は畜産農家の経営を直撃し、精肉の価格も値上がりせざるを得ない状況になっています。その結果、わたしたちの家計にも影響が及んでいます。飼料用トウモロコシの価格高騰は、今後も続くと懸念されています。
こうした事態を受け生活クラブと平田牧場が話し合い、飼料のさらなる自給力アップを図ろうと、今回のチャレンジをスタートすることにしました。
さらに近年需要が高まったことによる飼料用トウモロコシの価格の高騰と、2021年からの燃料費の値上がりです。飼料価格と燃料費は畜産農家の経営を直撃し、精肉の価格も値上がりせざるを得ない状況になっています。その結果、わたしたちの家計にも影響が及んでいます。飼料用トウモロコシの価格高騰は、今後も続くと懸念されています。
こうした事態を受け生活クラブと平田牧場が話し合い、飼料のさらなる自給力アップを図ろうと、今回のチャレンジをスタートすることにしました。
飼料用のお米を育てる田んぼの目印(山形県遊佐町)
北海道での試みの先に、飼料用米の主要な飼料化をめざす
平田牧場の農場は山形県をはじめ本州にもいくつもありますが、まずは飼育している豚の頭数が少ない北海道からチャレンジをはじめます。
これまで米農家が飼料用米を栽培する主な目的は、減反政策※によってお米をつくれず空いてしまった田んぼを有効活用することにあり、飼料用米の給餌比率は生産量に応じて徐々に拡げてきました。これからは、私たちが食べる食用のお米と飼料用のお米、2つを主要作物として栽培していけるように、米農家とも協力していきます。飼料用米の給餌率拡大を進めながら飼料用米を中心とした飼料設計を目指していきます。
豚の飼料に使う穀物をお米中心にして、国内自給率を高めていくために、生活クラブは提携する生産者とともにチャレンジを続けていきます。ただ、飼料用米はとうもろこしに比べると、生産にかかる労働力が4倍と言われています。農家の担い手不足の課題にも向き合いつつ、耕地面積の維持、国産自給飼料の拡大の視点から国産トウモロコシの調達についても検討をはじめます。
※減反政策:米の生産を調整するための農業政策。米農家にお米の作付け面積の削減を要求し、生産の抑制を行なった。2018年度に廃止された。
これまで米農家が飼料用米を栽培する主な目的は、減反政策※によってお米をつくれず空いてしまった田んぼを有効活用することにあり、飼料用米の給餌比率は生産量に応じて徐々に拡げてきました。これからは、私たちが食べる食用のお米と飼料用のお米、2つを主要作物として栽培していけるように、米農家とも協力していきます。飼料用米の給餌率拡大を進めながら飼料用米を中心とした飼料設計を目指していきます。
豚の飼料に使う穀物をお米中心にして、国内自給率を高めていくために、生活クラブは提携する生産者とともにチャレンジを続けていきます。ただ、飼料用米はとうもろこしに比べると、生産にかかる労働力が4倍と言われています。農家の担い手不足の課題にも向き合いつつ、耕地面積の維持、国産自給飼料の拡大の視点から国産トウモロコシの調達についても検討をはじめます。
※減反政策:米の生産を調整するための農業政策。米農家にお米の作付け面積の削減を要求し、生産の抑制を行なった。2018年度に廃止された。
【2022年1月28日掲載】