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生協の食材宅配【生活クラブ】
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首都圏の組合員の参加を再開!今年も加工用トマトを収穫しました

長野県飯綱高原の畑での収穫の様子。収穫した加工用トマト

生活クラブの「L’s信州トマトジュース」は、長年にわたり生活クラブ組合員に愛される人気の消費材です。長野県産の加工用トマトを搾った、ストレート果汁100%でつくられています。毎年、収穫期を迎える8月に、長野県・飯綱高原の畑に各地の生活クラブ組合員が集まり、生産者とともに収穫作業をしています。ここ数年は新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、県外の組合員の参加を中止していましたが、今年から首都圏の組合員の参加を、この間、コロナの対策をしながら各種活動を積み重ねてきたことを踏まえて再開。感染対策を徹底しながら、長野県内の組合員と生活クラブ職員、さらに地域の提携生産者にもご協力いただき、総勢123人で収穫しました。

※生活クラブでは、消費生活に必要な「材料」としての質を第一に考え、「商品」ではなく「消費材」と呼んでいます。

組合員が収穫に参加し、加工用トマトの生産を支えています

生活クラブの「L’s信州トマトジュース」は、長野県産の加工用トマトを原料に使用しています。収穫後すぐに搾汁する「シーズンパック」による、トマト本来のおいしさを活かしたフレッシュな味わいで人気です。加工用トマトは春に苗を植え、8月の猛暑の時期に完熟し収穫を迎えます。生食用トマトとは異なり地面を這うように育つため、収穫は中腰での作業となり生産者にとっては大変な重労働です。

生産者の高齢化がすすんでいることから生産農家は少なくなり、国産加工用トマトの生産量もそれにともない減少しています。そのため生活クラブでは1995年から、組合員がトマトの苗植え、収穫などに参加する「計画的労働参加」を実施してきました。参加者は無償で手伝うのではなく、労働力として生産に参加し賃金を受け取ります。この人件費もトマトの価格に含まれ、「L’s信州トマトジュース」を購入する組合員が、生産に必要な経費をみんなでまかなう仕組みになっています。

加工用トマトの栽培を生産者まかせにせず、組合員にとって必要なものを今後もつくり続けていくために、生産者とともに働くことで生産を支えています。
8月7~9日に参加した、生活クラブ東京・埼玉の組合員
 
8月11~8月13日に参加した、生活クラブ神奈川・千葉の組合員
 
8月17日に参加した、生活クラブ長野の組合員と提携生産者※生活クラブ長野の組合員は8月18、23、24日も参加しました。

3年ぶりに首都圏の組合員の参加を再開しました

新型コロナウイルスの感染拡大の影響から、ここ3年の収穫への組合員参加は、加工用トマトの産地である長野県内の組合員に限定していました。例年よりも参加者数を半数に減らしたり、こまめな検温や消毒などの感染防止対策を実施したりすることで、2022年は東京・神奈川・埼玉・千葉の1都3県の組合員の参加を試験的に再開。全体で107名の参加者を6つのグループに分け、8月7日から24日にかけて長野県・飯綱町の畑で収穫が行なわれました。

8月上旬から中旬は首都圏の組合員が参加。7月はじめの悪天候の影響で一部のトマトに腐れがでていたため、圃場の整備をしながら収穫作業をすすめていきました。受け入れ再開を待っていた組合員も多く、楽しみながらトマトを摘む組合員の姿がみられました。

中旬から下旬にかけては、長野県の組合員と「ぐるっと長野地域協議会」及び提携生産者の団体「生活クラブ親生会」のメンバーと生活クラブ職員も収穫作業にあたりました。収穫期の前半は収穫量が心配されましたが、圃場の整備をした成果もあり、昨年を上回る原料を収穫することができました。

その結果、「L’s信州トマトジュース(食塩無添加)」を7万2千ケース、昨年は原料不足でつくることができなかった「L’s信州トマトジュース(食塩添加)」を2万5千ケース製造できる見込みです。
 
加工用トマトの生産者と組合員

生産者と力を合わせ、国産加工用トマトの生産を支えていきます

コロナ禍が続き、加工用トマトの国内自給が危ぶまれていたなか、首都圏の組合員をはじめ多数の参加によって、無事に収穫を終えることができました。また、長野県内の提携生産者、生活クラブ長野、生活クラブ神奈川、生活クラブ連合会で発足した「ぐるっと長野地域協議会」のメンバーも参加。長野県内の生産者が協力しあい、ローカルSDGsの推進にも貢献する活動となりました。

国産加工用トマトの生産を未来につなげ、トマトジュースをつくっていくために、生産者と協議を続けています。新しく加工用トマトを作付けする農家には資金や農業技術を提供するなどサポートし、ともに収穫量の増加をめざしていきます。これからも生活クラブでは組合員とともに「計画的労働参加」を行ない、産地と生産者を支えていきます。

※それぞれの地域が持つ再生可能なさまざまな資源(自然、物質、人材、資金等)を循環させて有効に利用し、地域と地域が補完しあうことで、お互いの活力を最大に生かし、サステイナブルな自立・分散型の社会を形成するという構想
【2022年11月14日掲載】

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