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生協の食材宅配【生活クラブ】
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たまごをお届けするために ただいま奮闘中!生産者と力をあわせ生産再開をめざす生活クラブのたまご


私たちの毎日の食卓にかかせない食材のひとつ“たまご”。そんなたまごの提携生産者である埼玉県の農場で、2022年12月に鳥インフルエンザが発生しました。すべての鶏の対策が完了していますが、すぐには元の生産体制に戻せず、一部の組合員のみなさんにこれまでと同様にお届けできなくなっています。

オリジナルのたまごの「価値」って何だろう?

生活クラブのたまごは、1974年から組合員と生産者がともにつくってきた大切な消費材です。たまごを産む親鶏の品種や、その鶏の育て方もオリジナル。何よりもたまごを産む親鶏の健康を考えて育て、産まれたたまごを無駄なく使いきることを大切にしています。

健康を第一に大切に育てる

生活クラブではたまごの親鶏に、国内で鶏種の生産と改良ができる純国産鶏種の「もみじ」と「さくら」を採用しています。「もみじ」と「さくら」をどのように育てているのかを紹介します。(下図参照)

まず、育種改良した親鶏がたまごを産みます。ヒナがふ化するまでにかかる日数は約21日です。そのヒナが親鶏になるまで、約120日かけて大切に育てます。親鶏はたまごを産むために、各地の6つの提携生産者の農場に引越し。約420日間、たまごを産み続けます。親鶏が引越す時も、役目を終えて出ていく時も、鶏舎の徹底した洗浄やきめ細やかな飼育のために、全羽まとまって一斉に行なう方式(オールイン・オールアウト)を採用しています。

また、「もみじ」と「さくら」のエサには、遺伝子組み換えの混入を防ぐため分別したトウモロコシや大豆かす、国産の飼料用米を配合したものをあたえています。さらに、太陽光と自然の風が入る「開放型鶏舎」で育てているのも、生活クラブのたまごならではの特徴です。
ヒナがふ化するまでに約21日かかります。
親鶏になるまで約120日かけて育てます。
 
鶏に成長したら各地の提携生産者の農場に引っ越し。約420日間、卵を産み続けます。
品質保持と衛生管理のため、お湯で洗卵をして、パックに詰められます。

配送時は冷蔵でお届けし、鮮度を管理しています。
気温が高くなる夏場などに、菌が増えるのを防ぐためです。
 
温度変化の影響を防ぐため、お届け、購入後は冷蔵庫での保存をお願いします。

育てるのは純国産鶏種

鶏卵の国内自給率は約95%といわれています。一見すると高い自給率も“たまごを産む鶏”となると、自給率は約6%のみ。ほとんどが外国で育種改良されたヒナを輸入し、日本でそのたまごを育てている状況です。

「もみじ」と「さくら」は、日本の気候・風土にあうよう、岐阜県各務原(かかみがはら)市の(株)後藤孵卵場で育種・品種改良を重ねてきました。現在、「もみじ」と「さくら」の育種は日本国内の民間事業者で、この(株)後藤孵卵場1社のみしかありません。それだけ、純国産鶏種は希少なのです。

大切なたまごは大切にいただく

こうして産まれたたまごは、生産者から直接生活クラブに届くため、賞味期限だけでなく採卵日まで明らかで、鮮度のよさを確認できます。また、組合員へお届けするたまごには一定の規格をもうけています。親鶏の成育期間などにより、生産の過程でその規格にあわず、お届けできないものもあります。たとえば、まだ若い親鶏が産んだサイズの小さなたまごや、年齢を重ねた親鶏が産む大きなヒビの入りやすいたまごなど。このようなたまごは、消費材のマヨネーズやお菓子などの原料に使用しています。

また、たまごを産み終えた親鶏は、消費材の親鶏ひき肉や加工品の原料として、大切にいただいています。生活クラブのオリジナルだからこそ、たまごも、そのたまごを産む鶏も余すことなく、食べきることを大切にしています。

「生産再開」と「安定供給」をめざし、
各地の生産者と協力しながら希少な鶏種の未来をつなぐ

鳥インフルエンザが発生した鶏舎では、鶏の処分や鶏舎の消毒が完了しています。今後は、鶏卵のテスト生産によるウイルス不検出の確認や、家畜保健所の点検を予定しており、すべての準備が整ってから、徐々に生産体制を戻します。

生活クラブでは、1人でも多くの方にたまごをお届けするための緊急措置として、親鶏の品種やあたえるエサ、育てる環境など、生活クラブの自主基準を一部緩和。提携生産者を中心に、関連農場や団体からも応援を受けて、お届けするたまごをできる限り確保しています。

こうした提携生産者同士の“つながり”が、このたびのたまごの生産再開に大きく寄与しています。現在、鳥インフルエンザが発生した農場で育てる予定だった約8万羽におよぶ「もみじ」と「さくら」を、各地域の関係する農場に委託し育ててもらっています。同じ鶏卵の生産者として組合員にたまごを届けるためにも、生産委託に協力いただき、国産鶏種の親鶏を次の生産につなぐ体制づくりを積極的にすすめています。

これからも希少な純国産鶏種のたまごを絶やさず、守り、食べ続けていくために。提携生産者と力をあわせ、たまごの生産再開を一歩ずつめざします。

〈日本国内における鳥インフルエンザの状況〉
2022年から2023年にかけて、国内における鳥インフルエンザの発生が確認され、養鶏を取り巻く社会状況は厳しさを増してきました。2023年1月19日には、過去最高の25道県にまたがり、鶏卵と鶏肉をあわせて1,153万羽が殺処分となり、各地で防疫措置が行なわれています。
※鳥インフルエンザ(高病原性鳥インフルエンザ)とは
A型インフルエンザウイルスの感染による鳥の病気のひとつです。まん延すると、鶏卵や鶏肉の供給ができなくなり、個々の農家の経営だけでなく、養鶏産業全体にも影響をおよぼす事態に。感染拡大を防止するために、国の予防措置が定められており、発生した農場では、鶏の殺処分や消毒などが完了するまで、出荷停止となります。
【2023年2月28日掲載】

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