国産トマト1kgを使った生活クラブの「トマトケチャップ」は誕生から50年！

生活クラブ事業連合生活協同組合連合会（本部：東京都新宿区、会長 村上彰一、以下生活クラブ）は、国産トマト100%でつくったオリジナルのトマトケチャップが取組み開始から2024年で50周年を迎えることから、トマトケチャップの製造過程を音とともに楽しむASMR動画「音で味わう生活クラブ　トマトケチャップ篇」を制作し、リユースびんにつめる様子を撮影した「びんには理由がある編」をトマトの日にあわせ10月10日（17:30配信予定）から公開します。

生活クラブを利用する組合員の中には、このトマトケチャップに惹かれて加入したという方も多い本品は、製造過程で水を一切加えず、国産のトマトと砂糖、醸造酢、食塩、たまねぎ（国産）、香辛料だけでつくっています。夏の暑い時期にいっせいに色づき完熟するトマトを新鮮なままピューレに加工し、トマトケチャップとしてびんに詰めて供給しているからこそ、トマトの旨みがそのまま味わえる、濃厚なケチャップです。

50周年を迎えるトマトケチャップ（370g・税込437円)

公開のASMR動画では、地ばいで育つ加工用トマトの収穫の様子から、新鮮なうちに工場でピューレに加工される様子調味料を加えて煮詰める様子、さらにトマトケチャップのおいしさを生かした料理など、トマトケチャップにまつわるさまざまなシーンを楽しめる動画で、国産トマトケチャップをもっと身近に感じ、目や耳でも美味しさを感じていただきたく作成しました。臨場感あふれるクリアな音とともにぜひイヤホンやヘッドホンをしてお楽しみください。

ASMR動画は畑編・工場編・食卓編の計8本を順次公開

トマトケチャップ紹介ページはこちら

生活クラブ連合会YouTube 「音で味わう生活クラブ」
https://www.youtube.com/user/seikatsuclub
※生活クラブ連合会Instagram（https://www.instagram.com/seikatsuclub）でも視聴可能

生産者のコーミ株式会社との提携がはじまったのが1974年。当時は加工原料となる輸入トマトが増え、着色料や合成甘味料を使用したケチャップが多く販売されていましたが、生活クラブの組合員の要望で「できるかぎり添加物を使わずに国産トマトだけでつくったケチャップ」として誕生しました。

当時は使い捨てのチューブ容器に入ったケチャップが増え始めた頃でしたが、生活クラブはプラスチックごみとなるチューブ容器ではなく、ガラスびんに入れることを検討し、最初はビールびんに入れて組合員に届けられました。その後1979年には唯一入っていた添加物、化学調味料のグルタミン酸ソーダを不使用にし、添加物を使わないトマトケチャップが完成しました。

その後さらに、容器はビールびんから使いやすい広口びんへ変わり、さらに環境負荷を配慮して、繰り返し使えるリユースびんへと進化していきました。

現在は、一びんに370gのトマトケチャップをつめて供給しており、生のトマトに換算すると約1㎏分を使っていることになります。国産の加工用トマトの旨みがたっぷり味わえる、濃厚でぜいたくなトマトケチャップとなりました。

生活クラブのトマトケチャップは、一びんあたり国産の加工用トマトと生食用トマトを約1kg分使用しています。加工用トマトは生食用のトマトに比べて実が詰まっており、加熱するとおいしくなるのが特徴です。

生活クラブでは、50年前から「国産」の原料でつくることを大切にしてきました。しかし日本の高温多湿な気候は、実は加工用トマトの栽培には不向き。さらに生産する農家も高齢化などで減少し、国内自給率も下がっているのが現状です。そのため一般的には外国産のトマトペーストを原料にしたトマトケチャップが多く販売されています。

そんな中で、これからも国産の加工用トマトを安定的に生産し続けていこうと、提携生産者のコーミは生活クラブや他の生産者たちと協力し、国内で契約・提携する産地をひろげ国内自給を高めています。

コーミの地元である愛知県をはじめ、生活クラブが青果で提携する茨城県の丸エビ倶楽部や北海道の産地まで、幅広い地域で加工用トマトを栽培しています。

コーミでは、より安定した加工用トマトの生産をめざそうと、国内各地に契約栽培の産地を広げています。生活クラブを通じ、野菜の提携生産者・丸エビ倶楽部（茨城県）も2020年から栽培を開始。同年にはさらに生活クラブと丸エビ倶楽部、コーミ、ピューレ加工などを担う「日本デルモンテ株式会社」が業務連携協定を結び、お互いの力を活かして加工用トマトと加工品の生産と安定した供給ができるように協力しています。

こうした取組みをすすめることができたのも、長年トマトケチャップを食べ続けてきたからこそ。食べるチカラが、国内の産地のつくるチカラを支えることにもつながっています。